陸別めーるは毎週木曜日に更新です。
次回第４回掲載は９月５日。お楽しみに！ |
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車いすのお年寄りも踊る
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2002年8月24日の記事
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陸別ライオンズクラブ（大橋雪雄会長）はこのほど、特別養護老人ホームしらかば苑（中川敏施設長）の第19回ふれあい盆踊り大会に参加した＝写真。
盆踊り大会には施設の利用者や家族、地域住民など大勢の町民が参加。太鼓と歌に合わせて踊りの輪が広がり、ライオンズクラブの会員がお年寄りを車いすに乗せて押し、短い夏の夜を楽しんだ。
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町長表彰に東原さんら 納税表彰式 20年間、納期内に完納
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2002年8月24日の記事
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今年度の町納税表彰式（町、町納税貯蓄組合連合会主催）がこのほど、町タウンホールで開かれた。20年間、納期内に完納した東原義春さん（中陸別）と佐藤清春さん（上斗満）ら６人が町長表彰を受けた。
金澤紘一町長は「みなさんのご協力には心から感謝しています」と式辞を述べ、表彰状を授与。来賓の佐藤利則十勝池田税務署長、小松八郎陸別町議会議長らが祝辞を述べた。（金澤航）
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交付税確保など要望へ 道町村会理事会
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2002年8月23日の記事
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北海道町村会常任理事会が22日、陸別町役場で開かれ、地方交付税の確保や市町村合併問題などで、国へ要望することを決めた。
理事会には、十勝町村会の金澤紘一会長（陸別町長）を含む役員12人が出席。冒頭、佐々木隆人会長（えりも町長）があいさつし、会議は非公開で行われた。
地方交付税は２年連続の減額だったことから、来年度に向けて額の確保を要望、市町村合併は地域の主体性に配慮することを求める。また、高速道路、高規格道路について計画通りの整備促進を訴える緊急提言を28日に国土交通省などへ行うことを了承した。
住民基本台帳ネットワークシステムや道が導入を検討している産業廃棄物循環促進税も取り上げられ、道の担当者が状況などを説明、住民基本台帳ネットは、情報管理体制について国、道による法の整備や一層の対策を求める発言があった。
常任理事会は年数回持たれ、１回は札幌市以外の地方で開かれている。（平野明）
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開館以来の活動１冊に 陸別銀河の森天文台 星雲の美しい写真も
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2002年8月23日の記事
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銀河の森天文台は、１９９８年７月の開館から昨年度までの活動内容をまとめた「りくべつ宇宙地球科学館年報」創刊号を発刊した。
開館までの歩み、望遠鏡などの施設設備の概要、望遠鏡の運用やイベントなどの各種事業、入館状況などをまとめた。巻末には、全国の公立天文台で最大級の大型望遠鏡「りくり」で撮影した星雲の美しい写真や今年春号までの「天文台だより」も収録している。
また、低緯度オーロラ、りくりがとらえた国際宇宙ステーション、ロシア宇宙ステーション「ミール」の追尾写真も載せ、同天文台の研究活動として紹介している。
Ａ４判、43ページ。２００部を作製した。問い合わせは同館（０１５６２・７・８１００）へ。（平野明）
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大人顔負けの仮装披露
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2002年8月23日の記事
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第７回夏まつり納涼仮装盆踊り大会（りくべつ夏まつり実行委員会主催）がこのほど、駅前多目的広場で開かれた＝写真。
団体８組、個人13組が参加。今年で入植１００周年を迎える関寛斎や優勝した子供たちの「フラめんこい」は、大人顔負けの仮装で観客を楽しませた。
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農村風景に美しい花々 景観美化推進で写真展
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2002年8月21日の記事
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農家などの庭先にある花壇などをフィルムに収めた「農村花壇風景写真展」（町農村推進協議会主催）が30日まで、町役場１階ロビーで開かれている。
町では、憩いや安らぎの場として評価が高まっている農村景観美化の推進を積極的に進めている。写真展はこの一環で、今月５、６の２日間、町ファインダークラブの会員が撮影した写真54点を展示している。
牛舎の窓に花の鉢を飾ったり、玄関先を花で彩った写真など、夏の十勝にふさわしい農村風景の美しさに、役場を訪れた人も足を止めて眺めている。
会場を訪れた町内農家の女性は「ほかの農家の花壇が本当に美しくて驚きました。花壇造りを始めて３年目ですが、いろいろと勉強して違う花壇にも挑戦してみたい」と、笑顔で話していた。（金澤航）
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「ふるさと銀河線」沿線４町 広報紙で特集利用アピール 厳しい現状紹介、存続の必要性訴え
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2002年8月21日の記事
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第三セクター鉄道の「ふるさと銀河線」が運行する管内の沿線４町で、同線の特集が８月の広報紙にそろって掲載された。基金や乗客数の推移など厳しい現状を紹介し、地元住民に存続の必要性を再認識してもらうとともに、積極的な利用をアピールする初の試みだ。（金澤航）
広報紙を活用した企画は、北海道ちほく高原鉄道（本社北見市、社長・神田孝次北見市長）と、沿線町村で組織する「ふるさと銀河線活性化推進会議」などが発案。各町ともグラフや写真など使い、２ページもしくは３ページの見開きで展開している
特集では、２００１年度の年間利用者がピーク時（１９９０年、１０２万人）の約半分の57万８０００人にまで減少している実情や、基金元金の取り崩しが続いている事実を示した。
まとめでは「安全輸送が至上命題である公共交通機関としては経費削減を進めるにしても一定の限界があり、道や周辺自治体からの新たな財政支援も困難」として、旅行やビジネスなど地元住民の積極的な利用を求めている。
同線をめぐっては２０００年度を初年度とした改善計画がスタート、さまざまな経営の効率化や合理化が進められているが、01年度の経常赤字は３億８１６２万円と厳しさは変わっていない。
存続に向けた具体案が模索される中、同社や沿線町村では「地域を支える鉄道の将来を、地域の人とともに考えていきたい」とし、今後も同様の展開を実施する考えだ。
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